【OMG】OmiseGO(オミセゴー)とは。東南アジアで展開する決済用の仮想通貨の特徴を解説

OmiseGO(OMG)を買える取引所
  1. バイナンス(BINANCE)
  2. フォビ(Huobi)
カズト

OmiseGOは「Omise」という企業が開発する仮想通貨です。

先日参加した「THE COIN」にもOmise Japanの宇野氏が登壇し、OmiseGOの中身やICO実施についての考えを聞いてきました(๑•̀ㅂ•́)و✧

本日は、東南アジアでの普及をめざすOmiseGO(OMG)をご紹介いたします。

Omiseとは

OmiseGOは、Omiseという会社が展開する仮想通貨の決済システムです。トークンは「OMG」という単位で表されます。

Omiseは2013年、長谷川潤さんという日本人の方によって設立されました。

Omiseではすでに何千・何万というユーザーに決済サービスを提供しており、決済サービスの構築のノウハウを持っています。

日本、タイ、インドネシアなどに拠点をもち、オンライン決済を提供する会社なのです。

東南アジアで使われる「OmiseGO」

OmiseGOは2017年6月にICOの資金調達を終えたあと、タイのマクドナルドとのタイアップ、タイの金融庁採用などのニュースで話題になりましたが、主に東南アジアで展開している決済システムのための通貨です。

ゆくゆくは何千万、何億人という人がOmiseGOのシステムを使って「銀行の代わり」として世界中に浸透するプラットフォームをめざします。

OmiseGOを使う最大のメリットは、銀行口座やクレジットカードを持っていない人でも仮想通貨で送金・決済が可能になること。

日本では銀行口座を持っているのは当たり前

私たちの住む日本では銀行口座を持っているのは当たり前。

さらに日本では、多くの人がクレジットカードも持っているはずです。

東南アジアでは人口の70%以上が金融機関口座を持っていない

しかしながら東南アジアでは、人口の70%以上が金融機関口座を持っていません。クレジットカードを持っている人はもっと少ないです。

つまり、東南アジアの3分の2以上が自らの資産をタンス預金で保管し、常に現金を持ち歩いているということになります。

お金を安全に保管して、必要なときに出金する「銀行」を使えない人がこれだけいるわけです。

モバイルの普及は進んでいる

一方で、モバイル(携帯電話)の普及は年々進んでいます。

基地局はどんどん建てられており、安いスマートフォンが配られはじめています。

インターネットの固定回線を網羅するのは難しくても、「モバイル(無線)端末ならイケる」と、携帯電話会社もこぞって発展途上国に進出しています。

金融機関口座は持っていないけど、スマートフォンは持っている層が意外といるのです。

それじゃあスマートフォンて安全に資産を保有して、さらに決済ができるようになれば便利だよね。

という発想でできたのがOmiseGO(OMG)です。

OMG(オミセゴー)の買い方

OMG(オミセゴー)は、バイナンス取引所 で売買することができます。

まだアカウントを持っていない方は、以下の記事を参考に登録してみてください。

OMG(オミセゴー)の購入手順

ビットコインでOMG(オミセゴー)を購入します。

トップページ左上の【取引センター】よりベーシックを選択。

ベーシックの取引画面はこんな感じ。

一画面に必要な情報はすべてまとめられており、【買い板】【売り板】の価格・数量・総額の数字をクリックすれば、【購入】【売却】欄に自動入力されます。

売買注文をするときは、【価格】【数量】を入力して【購入/売却】をクリックするだけです。

この画面から「OMG(オミセゴー)」を選び、必要分購入しましょう。

OmiseGo(オミセゴー)の特徴

イーサリアムの創設者のヴィタリック氏がメンバーに

送金、決済、資金調達のICO、ヴィタリック氏が生み出したイーサリアムは世界中で様々なサービスが登場しています。

イーサリアムの創始者であるヴィタリック氏はOmiseGOのアドバイザーも務め、OmiseGOの開発に関わっています。

ブロックチェーンとブロックチェーンをつなぐ

OmiseGoの最大の特徴は、「複数のブロックチェーン間の取引を可能」にすることです。

OmiseGo以外の仮想通貨や法定通貨との交換ができ、あらゆる通貨をひとつなぎにしてししまおう、というビジョン。

OmiseGoは、海外に行ったときモバイル決済であらゆる場面で買い物ができる世の中。わざわざ日本円(JPY)をアメリカドル(USD)などに交換しなくても、スマホさえあれば世界中のどこでもストレスなく決済ができる世界をめざします。

OmiseGoを支援する企業

OmiseGoにはSBIホールディングスや三井住友グループなども投資しています。

XRP(リップル)やBCH(ビットコインキャッシュ)が挙げられるSBIは2018年にSBIVC(SBIバーチャル・カレンシーズ)取引所をオープンする予定です。

今後OmiseGOが国内取引所に上場するとしたら、SBIVCは有力候補に上がることが期待されます。

Omiseが日本人による企業なのも国内取引所への上場期待が高まる理由の1つですね。

OmiseGOのICOについて

2017年7月、OmiseGOのICOが実施されました。

ICOの資金調達額は2500万ドルを上限とし、1人あたりの購入額にも制限をかけ、更にはKYC(本人確認)を必須にすることで、「必要なだけ調達し、一部の大量の買い占めを防ぐ」ことを狙いました。

短い間にどれだけ大きな資金を集めるか、この点に注目されていたこれまでのICOによる資金調達の常識を覆す取り組みを、OmiseGOが実現したわけです。

 

OmiseGOのプラットフォーム紹介動画

OmiseGOについて説明する動画がありましたのでご紹介します。

OmiseのCEO長谷川氏以外は英語(英語字幕)ですが、興味のある方はご覧ください。